事業の次の一歩を、
デザインし、実行する
バンコクと東京を拠点に、
市場調査、ローカライズ、Web制作、展示会、商談支援まで。
日本とタイの間に立ち、事業を市場で動かします。
市場調査、ローカライズ、Web制作、展示会、商談支援まで。
日本とタイの間に立ち、事業を市場で動かします。
01
最新ニュース
オルトデザインオフィスは、2004年からタイで培ってきたアート、
デザイン、コミュニケーションの研究・実務経験をもとに、
日本企業のWeb制作とタイ市場開拓を支援しています。
強みは、Web制作で培った「伝わり、問い合わせにつなげる設計力」。
Webサイト、営業資料、ローカライズ、展示会・セミナー・商談会まで、
顧客との接点づくりを一貫して支えます。
官公庁・大手企業案件で求められる品質管理や調整力を踏まえ、
現地ネットワークも活用しながら、
顧客開拓や商談機会づくりまで実務に踏み込んで進めています。
デザイン、コミュニケーションの研究・実務経験をもとに、
日本企業のWeb制作とタイ市場開拓を支援しています。
強みは、Web制作で培った「伝わり、問い合わせにつなげる設計力」。
Webサイト、営業資料、ローカライズ、展示会・セミナー・商談会まで、
顧客との接点づくりを一貫して支えます。
官公庁・大手企業案件で求められる品質管理や調整力を踏まえ、
現地ネットワークも活用しながら、
顧客開拓や商談機会づくりまで実務に踏み込んで進めています。
オルトデザインオフィスは、
2004年からタイで培ってきたアート、
デザイン、コミュニケーションの研究・
実務経験をもとに、日本企業のWeb制作と
タイ市場開拓を支援しています。
強みは、Web制作で培った
「伝わり、問い合わせにつなげる設計力」。
Webサイト、営業資料、ローカライズ、
展示会・セミナー・商談会まで、
顧客との接点づくりを一貫して支えます。
官公庁・大手企業案件で求められる
品質管理や調整力を踏まえ、
現地ネットワークも活用しながら、
顧客開拓や商談機会づくりまで
実務に踏み込んで進めています。
2004年からタイで培ってきたアート、
デザイン、コミュニケーションの研究・
実務経験をもとに、日本企業のWeb制作と
タイ市場開拓を支援しています。
強みは、Web制作で培った
「伝わり、問い合わせにつなげる設計力」。
Webサイト、営業資料、ローカライズ、
展示会・セミナー・商談会まで、
顧客との接点づくりを一貫して支えます。
官公庁・大手企業案件で求められる
品質管理や調整力を踏まえ、
現地ネットワークも活用しながら、
顧客開拓や商談機会づくりまで
実務に踏み込んで進めています。
クライアント Client












サービス Service
制作実績 Works
ESGの取り組みを分かりやすく伝える誌面構成
企業カタログ
株式会社 ポーラ 様
視認性と可読性を追求し、コンバージョン率を最大化するサイト設計
Webサイト
株式会社 日本経済新聞社 様
東南アジア最大級 IT展示会「Techsauce」ジャパンパビリオンの企画・デザイン・施工・PR・運営
スタートアップ支援展示会
東京都・福岡市・JETRO 様
顧客の3C分析と市場調査を実施。
コンバージョンの大幅アップを狙ったサイト設計
Webサイト
株式会社 オリックス 様
バンコクの成長を意識した、三井住友銀行バンコック支店 × SBCS社 連続セミナー用バックドロップ
展示会
三井住友銀行 バンコック支店 様
タイのスタートアップによる脱炭素分野 日本企業視察・ビジネスマッチングツアー(企画・運営)
スタートアップ支援ビジネスツアー
日本貿易振興機構 バンコク事務所 様
私たちが選ばれる3つの理由
01
タイで20年以上培った知見と、分野横断の専門体制
2004年からタイで調査・制作・事業開発に携わってきたメンバーを中心に、
各分野の専門人材が連携。市場調査、Web制作、マーケティング、展示会・
イベントまで、案件に応じた体制を組み、企画から実行まで一貫して進めます。
各分野の専門人材が連携。市場調査、Web制作、マーケティング、展示会・
イベントまで、案件に応じた体制を組み、企画から実行まで一貫して進めます。
02
日タイの分業で、品質とコストのバランスを最適化
企画・設計・品質管理は日本品質を基準に行い、
実制作はタイの専門チームと連携して効率化。
品質を保ちながら、無理のないコストを実現します。
実制作はタイの専門チームと連携して効率化。
品質を保ちながら、無理のないコストを実現します。
03
日本語・日本基準で進められる対応体制
東京・バンコクの両拠点が連携し、日本語での打ち合わせから
契約、決済、進行管理まで一貫して対応します。
必要に応じて、日本側で完結する進め方も選択できます。
契約、決済、進行管理まで一貫して対応します。
必要に応じて、日本側で完結する進め方も選択できます。